Amazon Kindle出版で納税者番号（TIN）はどうすればいいのか？

Kindle で書籍を出版・販売しようとして、多くの人が挫折しやすいのが、納税者番号（TIN）についてですね。この記事では、Amazon Kindle Direct Publishing（アマゾン・キンドル・ダイレクト・パブリッシング）で、出版する際の納税者番号について、2018年に実際に出版した際の情報を元に解説しています。

マイナンバー以前の話

アメリカのTINを取得？

Amazon はアメリカが基準なので、「アメリカの納税者なのか？そうでないのか？」をはっきりさせる必要があります。

そのために納税者番号（Taxpayer Identification Number = TIN）を入力します。

マイナンバー発行以前に、私がネットで必死に調べた結果、「アメリカの納税者番号（EIN や ITIN）を取得したほうがいい」という情報がありました。

でもこれはけっこう大変です。アメリカにFAXを送って、書類を返送してもらう必要があり、けっこう時間がかかります。

「納税者番号を持っていない」で登録？

他にも「納税者番号を持っていない」で登録すればいいという情報もあります。でも、これだと無駄に源泉徴収されてしまって、手取りが30％も減ってしまいます。

やっぱりアメリカの納税者番号（TIN）を取得したほうがいいのか…とりあえず保留にしよう！ということで、その時はあきらめました。

マイナンバー以後に気がついたこと

マイナンバーでいいのでは？

しばらくたって、改めて挑戦しよう！と思い立った時、ふと気が付きました。

「…待てよ…マイナンバー制度が導入されたじゃん！」

「マイナンバーは日本の納税者番号だから、これ使えるんじゃないの？」

…そう思い、アマゾンの登録に再チャレンジしてみました。納税者番号を登録する際に、以下の４つの選択肢が表示されます。マイナンバーを持っているなら２つめに該当しますね！

• 米国のTINを持っている
• 外国（米国以外）の納税者番号を持っている
• 米国の納税者番号（TIN）と外国（米国以外）の納税者番号を両方持っている
• 米国のTINかつ外国（米国以外）の納税者番号を持っていない

日本は「外国（米国以外）」にあたる

「外国（米国以外）」といわれると「アメリカ以外の外国のことかな？」とも思えますが、よく考えると、アマゾンの基準はアメリカです。

「外国とはつまりアメリカを基準にした外国だよ」という意味で「外国（米国以外）」と書いてあるわけです。

ややこしいですね！４つの選択肢をシンプルに書くと以下のようになります。

• 米国
• 米国以外
• 米国と米国以外の両方
• 両方なし

Amazon のヘルプにも書かれている

日本の納税者番号（マイナンバー）を入力すべきだというのは、アマゾンのヘルプにも書かれています。以下のとおりです。

米国の TIN ではなく、居住国の税務機関から発行された納税者番号をお持ちの方は、租税条約上の優遇措置を申請する際にその番号を入力できます。

―Kindle Direct Publishing ヘルプ「税に関する情報要件」より

ネットに間違った情報が多い理由

前述の通り、ネットを調べると、４つ目の選択肢の「米国のTINかつ外国（米国以外）の納税者番号を持っていない」を選択すると説明している情報が、けっこうあります。

もしかしたら「外国（米国以外）」を、日本とアメリカ以外のことと勘違いしたのかもしれませんね。

マイナンバーが発行される前は、それしか方法がなかったということもあるでしょう。

マイナンバーのおかげで利益UP！

マイナンバーが導入される前は、「納税者番号を持っていない」で登録する人が多かったわけです。

つまり、多くの人がアマゾンに30％の源泉徴収をされるのをあきらめていました。源泉徴収といっても日本にではなく、アメリカにです。つまり、収める必要のない税金を払っていたんですね。

マイナンバーのおかげで、30％の源泉徴収がなくなり、利益UPになるわけです。ありがとうマイナンバー！マイアカウントの「税に関する情報」に、確かに「税率: 0.0%」と表示されました！以下のとおりです。

KDP登録のくわしい手順は、以下の記事にまとめましたので、よかったらご覧ください。

Kindleで電子書籍を出版する方法―KDP（キンドル・ダイレクト・パブリッシング）登録方法・手順